営業職で役立つおすすめの資格10+9選！資格を持つメリットも解説

営業職としてのスキルアップを図るために、資格の取得を検討している方も多いのではないでしょうか。資格は営業マンの能力を向上させるだけでなく、仕事の幅も広げてくれます。ただし、「とりあえず資格を取ればいい」ということではなく、自分の仕事に合うかどうかの判断が重要です。

また、賃貸仲介営業においては、土地や建物・設備に関する法律・税務など幅広い知識が必要になります。場合によっては賃貸経営に関する知識も必要となるため、時間を無駄にしないよう、効率良く勉強することが重要です。

今回は、営業職で役立つおすすめの資格を13種類紹介します。それぞれの資格で「できること」「役立つこと」などを解説していきますので、自分の仕事に合うかどうかチェックしてみましょう。

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営業職が資格を持つメリットとは？

まずは、営業職が資格を取得するメリットについて解説していきます。勉強に対するモチベーションのアップに繋がりますので、ぜひチェックしてみてください。

自分の能力を証明できる

資格を取得することで、自分の能力を客観的に証明できます。日々の努力によって営業マンとしてのスキルを習得しても、客観的に証明できなければ他者から理解されることが難しいことがあります。しかし、資格は知識やノウハウなどが規定の水準をクリアしたことの証拠になるため、持っているだけで「どのようなことができるのか」を理解してもらうことができるのです。

また、営業マンは接客力やコミュニケーション力など、目に見えない能力も重要視されます。資格を取得することで、こういったソフトスキルをアピールすることも可能です。

キャリアアップを図れる

資格の取得によって、昇給・昇進といったキャリアアップを図ることもできます。企業によっては、昇進の条件として「特定の資格の取得」が定められています。さらに、資格を持つ人しか従事できない業務（不動産業界であれば重要事項説明など）もあるため、将来的なキャリアアップを目指す人は資格の取得も検討しましょう。

社内で優遇される可能性がある

資格があれば、社内で給与面などの優遇に期待できます。専門性の高い資格や国家資格を取得することを給与アップの条件として定められている企業も少なくありません。資格に見合った専門性の高い仕事ができることもあるため、社内での働きやすさを求める人にも資格の取得はおすすめです。

賃貸仲介営業に関わる仕事をするなら、宅地建物取引士やマンション管理士、ファイナンシャルプランナーなどの資格があると良いでしょう。お客様がより満足する案内ができるメリットもありますが、社内で専門的な作業を任されたり給与アップしたりするなど優遇される可能性がありますよ。

就職・転職で役立つ

資格の取得を応募の条件としている企業も多く、就職・転職で役立つことも少なくありません。前述のとおり、資格は自分の能力を客観的に証明できるツールでもあります。企業側としては、求める人材にあてはまるかを判断しやすくなり、資格を持たない人よりも採用の可能性が高まります。

ビジネスパーソンとしてのスキルアップに繋がる

資格の取得には、一定水準の知識とノウハウが求められます。そのため、資格の取得を目指す過程でビジネスパーソンとしてのスキルが向上します。また、資格によっては講習への参加が必要であり、勉強を続けることで新たな人脈を築くことも可能です。

営業職で役立つおすすめの資格10選

ここからは、営業職で役立つおすすめの資格を10個ご紹介します。

①マイクロソフトオフィススペシャリスト（MOS） ＊民間資格

マイクロソフトオフィススペシャリスト（MOS）は、マイクロソフトオフィス製品の利用スキルが一定以上あることを証明する資格です。取得することで、WordやExcel、PowerPointなどの製品を実務レベルで扱うことができます。

＜マイクロソフトオフィススペシャリストが役立つ仕事の例＞

• Excelで社外秘の重要書類が作れる
• ExcelやWordなどの利用方法に関して、さまざまな質問に答えられる
• 資料や請求書作成を効率的に行える

マイクロソフトオフィススペシャリストは実技試験をクリアすることで取得できます。製品の種類ごとに試験が実施され、一般レベル（スペシャリスト）と上級レベル（エキスパート）にわけられています。なお、上級レベルはWord・Excel・Accessの3種類のみです。

また合格率は正式には非公開となるのですが、比較的高めであり、下記のとおりといわれています。

＜マイクロソフトオフィススペシャリストの合格率＞

• 一般レベル：約80％
• 上級レベル：約60％

②TOEIC ＊民間資格

TOEICは試験の合否ではなく、スコアで自身の英語力を測定できます。高いスコアを取れる実力があれば、日常生活やビジネスシーンなど、幅広い場面で英語を使ってのコミュニケーションが叶います。

＜TOEICが役立つ仕事の例＞

• ビジネスシーンにおいて海外でも活躍できる
• 企業によっては、TOEICのスコアに応じた報奨金がもらえる
• 英語力が必要な部署へ配属してもらえる可能性がある
• 基準のスコアをクリアすることで、昇進や昇格に期待できる

TOEICには合格ラインがありません。そのため、取得条件などもなく、誰でも受験することができます。自分の英語力がどの程度かを試験を受ける事ですぐに把握できます。

③営業士 ＊民間資格

営業士は、マーケティングやセールスのスペシャリストとして活躍できる資格です。初級・上級・マスターの3種類にわかれており、マスターの資格を取得すれば営業戦略立案や営業事業評価などができます。

＜営業士が役立つ仕事の例＞

• 営業戦略などの見直し
• 経営者視点での営業活動
• 自身の経験と併せることで、コンサルティング業務への活用も可能

営業士を取得するには、オンライン受験での試験合格が必要です。初級は受験資格の制限がありませんが、上級・マスターは下位資格を取得していることが条件です。なお、合格率は75～80％（初級）であり、他の資格と比較してもそこまでハードルが高いものではありません。

④販売士 ＊民間資格

販売士とは、販売業務に必要な知識・ノウハウを習得し、実務で活用できる資格のことです。資格は1～3級にわかれており、それぞれ習得するレベルや業務範囲などが異なります。

＜各レベルの違い＞

• 1級：トップマネジメント全般（商品計画や予算策定、人事、労務など）
• 2級：売場の管理者クラス（従業員育成や指導、仕入れ、在庫管理など）
• 3級：販売員としての基礎（接客マナーや販売技術など）

＜販売士が役立つ仕事の例＞

• 営業における接客技術が向上するため、ユーザーと良好な関係性を築ける
• 経済の動きを把握しつつ、管理者視点での業務ができる
• 取引先が小売業やサービス業であれば、業界の仕組みを理解した上で営業ができる

販売士はネット試験（会場のPCで試験を受ける）に合格して取得できます。1級試験については科目合格が適用されます。試験自体が不合格となっても、70点以上取得した科目があれば、次回の試験に適用される仕組みです。

＜販売士の合格率＞

• 1級：20.5%（ネット試験）
• 2級：54.2%（ネット試験）
• 3級：63.9%（ネット試験）

※2023.4.1～2023.6.30時点の合格率出典：日本商工会議所　「受験者・合格率等データ」

⑤経営学修士（MBA）＊学位

経営学修士（MBA）は経営管理修士号と呼ばれ、資格ではなく学位をあらわします。実業家の育成が目的のひとつであり、取得することで事業戦略やマネジメント、マーケティングなどの知識が身につきます。

＜経営学修士が役立つ仕事の例＞

• 取得を目指し複数の業界からプロが集まるため、仕事上のコネクションが作れる
• 経営者やリーダー視点で、事業戦略を考えた営業ができる

経営学修士は大学院へ入学し、卒業することで学位を取得できます。入学には試験をクリアしなければならず、出願資格なども定められています。出願資格は大学院によって異なるため、事前に確認しておきましょう。

⑥ビジネス実務法務検定 ＊民間資格

ビジネス実務法務検定に合格することで、ビジネスシーンで活用できる法律知識が習得できます。検定は1～3級まであり、種類によって差はありますが、合格することで企業が抱えている法律上の問題点などをチェックできます。

＜ビジネス実務法務検定が役立つ仕事の例＞

• 契約締結時に法律上の不備などがないかチェックできる。
• 簡単なチェックであれば、法務部門に確認を取らず自分で判断できる

ビジネス実務法務検定の取得には、ネット試験に合格する必要があります。誰でも受験でき、学歴や職歴などの制限はありません。

＜ビジネス実務法務検定の合格率＞

• 1級：8.9％
• 2級：51.6％
• 3級：83.2％

※2022年度合格率 出典：東京商工会議所　「2022年度 試験結果 （全国分）」

⑦セールススキル検定 ＊民間資格

セールススキル検定は、営業マンとしての「営業力」を総合的に測定する試験のことです。こちらも1～3級まであり、各級では求められる知識や経験が異なります。試験に合格することで、営業職としての成長はもちろん、転職の際にアピールすることも可能です。

＜セールススキル検定が役立つ仕事の例＞

• クライアント向けのプレゼン
• テレアポや商談など

また、3級であればどんな方でも受験可能ですが、2級以上には受験資格が設けられており、これに該当する人しか受験できないので注意しましょう。

＜受験資格について＞

• 1級：2級保持者であり、実務経験が5年以上
• 2級：3級保持者であり、実務経験が3年以上
• 3級：制限なし

＜合格率＞

• 1級セールスマネジメント部門：87.1％
• 2級インサイドセールス部門：58.7％
• 2級フォローアップセールス部門：51.5％
• 2級フィールドセールス部門：62.3％
• 3級：65.89％

※2022年度の合格率出典：特定非営利活動法人セールスキャリア開発機構　「セールススキル検定受験情報」

⑧セールスレップ ＊民間資格

セールスレップはメーカーの営業代理人として、企業や店舗などに営業を行う手法です。日本セールスレップ協会では、この手法を体系的に習得できる資格として「セールスレップ資格」を設けています。

資格を取得することで、セールスレップ事業へ取り組んでいることをメーカーや販売先などへ明示でき、セールスレップが可能な営業マンとして働けます。

＜セールスレップが役立つ仕事の例＞

• 退職後でも営業マンとして働ける
• 個人として独立した場合、営業支援や販路開拓などに強いことをアピールできる

セールスレップ資格には3級・2級・マイスターの3種類があります。3級取得には認定試験への合格か、資格認定研修プログラムの受講のどちらかが必要です。

なお、認定試験の合格率は公表されていません。しかし、研修プログラムからでも3級を取得できるため、知識やノウハウを習得したい人におすすめです。

⑨営業力強化検定 ＊民間資格

営業力強化検定とは、優れた営業マンが持つ要素を理論的に習得できる試験です。営業活動全般を、理論と実践から体系的に学べます。検定に合格することでマーケティングや提案力、ユーザーへの対応技術などを身につけられ、実際の商談や打ち合わせの際に活用できます。

＜営業力強化検定が役立つ仕事の例＞

• 営業職全般の知識やノウハウが習得できるため、就職や転職に役立つ
• 理論も学べるため、ユーザーからの立場から営業活動が見直せる

営業力強化検定に合格するには、リモートWebテストで得点率70％以上を取らなければなりません。合格率は開示されていませんが、自宅で受験可能であるほか、学歴などの制限もないため受験しやすい試験です。なお、合格者には認定証が発行されます。

⑩中小企業診断士 ＊国家資格

中小企業診断士とは、中小企業の経営課題を解決すべく、経営者に対してアドバイスや提案などを行う専門家です。経営診断や助言などが行えるほか、中小企業と行政を繋ぐ役割も担っています。

＜中小企業診断士が役立つ仕事の例＞

• 法人の場合、倉庫やオフィスを借りる際には経営状況を診断して適切な物件を提案できる
• 新規出店を希望する場合、客層やエリア状況などから出店場所の提案ができる

中小企業診断士を取得するには、まず一次試験に合格しなければなりません。その後、二次試験or養成課程を経ることで、中小企業診断士の登録が行えます。二次試験に合格した場合は、実務補習や実務従事なども必要です。

＜中小企業診断士の合格率＞

• 一次試験：28.9％
• 二次試験：18.7％

※令和4年度の合格率出典：中小企業診断協会　「中小企業診断士試験　申込者数・合格率等の推移」

賃貸仲介営業におすすめ資格はこれ！

ここからは、不動産業界の営業職（とくに賃貸仲介）におすすめしたい資格を9つご紹介します。

宅地建物取引士（宅建） ＊国家資格

宅地建物取引士は、不動産取引のスペシャリストであることを証明できる資格です。重要事項説明や、契約書類への記名・押印などの独占業務ができます。

＜宅地建物取引士が役に立つ仕事の例＞

• 分譲住宅の仲介や管理
• 住宅メーカーでの物件販売
• 不動産の鑑定や評価

宅地建物取引士を取得するには、試験へ合格後、登録申請を行わなければなりません。各試験地がある都道府県の窓口で登録手続きを行うことで、宅地建物取引士として働けます。ただし、登録には以下のような条件があるので事前に確認しておきましょう。

＜登録の条件＞

• 宅地建物取引業の実務経験が2年以上ある
• 実務経験がない場合は、実務についての講習を修了する
• 国や自治体が設立した法人にて、宅地や建物取得・処分の業務に2年以上従事している

※いずれか1つに該当

また、試験の合格率は約15～17％といわれており、出題範囲が広く、十分な準備と対策を行う必要があります。

マンション管理士 ＊国家資格

マンション管理士の資格を取得することで、マンション管理の専門家としてコンサルティング業務が行えます。マンションの修繕工事計画の作成や、管理規約の作成なども仕事の範囲です。

＜マンション管理士が役に立つ仕事の例＞

• 住民と友好関係を築きながらトラブル解決に向けた交渉ができる
• 業務範囲が広いため、幅広い業務を経験してキャリアが積める

マンション管理士の資格を取得するには、筆記試験への合格のほか、登録申請が必要です。登録は公益社団法人のマンション管理センターにて行います。なお、筆記試験の合格率は過去5年間でも10％未満であり、他の資格と比べて難しい試験になると予想されます。

ファイナンシャルプランナー（FP） ＊国家資格

ファイナンシャルプランナーは、依頼者の金銭面のサポートや、課題解決に向けた提案などを行う専門家です。

＜ファイナンシャルプランナーができる仕事の例＞

• 家計管理や資産運用のアドバイスをする
• 老後の生活資金を設計する
• 教育資金の準備方法を提案する

＜ファイナンシャルプランナーが役立つ仕事の例＞

• 不動産運用設計
• 相続や事業継承の設計
• タックスプランニング

ファイナンシャルプランナーになるためには、1～3級まである技能検定に合格しなければなりません。各級には学科と実技試験があり、合格率は以下のとおりです。

【ファイナンシャル・プランニング技能検定の合格率】

	学科	実技
1級	99.0％（学科・実技の区分けなし）
2級	48.82％	58.61％
3級	88.25％	86.83％

出典：日本FP協会　「FP技能士の取得者数及び試験結果データ」

公認不動産コンサルティングマスター ＊民間資格

公認不動産コンサルティングマスターは、不動産業界における高度な知識とスキルを持つ資格です。平成24年までは、「不動産コンサルティング技能登録者」という名称でした。しかし、平成25年1月より「公認不動産コンサルティングマスター」という名称に変更されました。

公認不動産コンサルティングマスターが役立つ仕事の例

• 高度な不動産コンサルティング業務に従事することができる
• 不動産市場のトレンドや投資の知識を習得し、クライアントに対して適切なアドバイスができる
• 不動産企業の戦略立案や経営改善に関与できる

公認不動産コンサルティングマスターの合格率

	令和4年度試験
受験者数	1,095名
合格者数	467名
合格率	42.7％

出典：公益財団法人　不動産流通推進センター　「令和4年度「不動産コンサルティング技能試験」の合格発表について」

不動産鑑定士 ＊国家資格

不動産鑑定士は、不動産の評価や鑑定に関する専門知識を持つ資格です。

不動産鑑定士が役立つ仕事の例

• 不動産市場のトレンドや法律の変更に対応し、信頼される鑑定士としての評価を得ることができる
• 不動産の正確な評価を行い、売買や賃貸契約の際に信頼性の高い情報を提供できる
• 不動産投資や相続などの場面で専門的なアドバイスを行える

＜不動産鑑定士の合格率＞

	令和4年度試験
受験者数	871名
合格者数	143名
合格率	16.4％

出典：国土交通省　国土交通省土地鑑定委員　「令和4年不動産鑑定士試験合格者」

管理業務主任者 ＊国家資格

管理業務主任者は、賃貸物件の管理業務を適切に行うための知識と技能を持つ資格です。

管理業務主任者が役立つ仕事の例

• 不動産オーナーやテナントから信頼される管理者としての地位を築くことができる
• 賃貸物件の入居者とのトラブル対応や契約管理がスムーズに行える
• 建物や施設の維持管理に関する知識を身につけ、適切な管理ができる

管理業務主任者の合格率

	令和4年度試験
受験者数	16,217名
合格者数	3,065名
合格率	18.9％

出典：一般社団法人　マンション管理業協会　「令和4年度 管理業務主任者試験 結果報告」

賃貸不動産経営管理士 ＊民間資格

賃貸不動産経営管理士は、賃貸不動産の経営や管理に関する専門知識を持つ資格です。

賃貸不動産経営管理士が役立つ仕事の例

• 賃貸物件の適切な経営計画を立案し、収益性を最大化できる
• テナントの選定や契約管理を適切に行い、トラブルを予防できる
• 賃貸市場のトレンドや法律の変更に対応し、効果的な経営戦略を展開できる

賃貸不動産経営管理士の合格率

	令和4年度試験
受験者数	31,687名
合格者数	8,774名
合格率	27.7％

出典：賃貸不動産経営管理士協議会　「令和4年度　賃貸不動産経営管理士試験の概要」

土地家屋調査士 ＊国家資格

土地家屋調査士は、土地や建物に関する測量や調査業務に従事するための資格です。

土地家屋調査士が役立つ仕事の例

• 土地の測量や所有権の確定などの調査業務を専門的に行える
• 土地利用計画や不動産開発の立案に関与できる
• 不動産の境界や地積に関する問題の解決ができる
• 法務局において、土地・建物の表示登記ができる

土地家屋調査士の合格率

	令和4年度試験
受験者数	4,404名
合格者数	424名
合格率	9.63％

出典：法務省　「令和4年度土地家屋調査士試験の最終結果について」

インテリアコーディネーター ＊民間資格

インテリアコーディネーターは、不動産のインテリアデザインやステージングを行う専門家です。

インテリアコーディネーターが役立つ仕事の例

• 不動産物件の魅力を最大限に引き出すためのインテリアプランを提案できる
• クライアントの要望やニーズに合わせた効果的なインテリアデザインができる
• 物件の魅力を引き出し、販売や賃貸に有利な状態にできる

インテリアコーディネーターの合格率

	令和4年度試験
受験者数（一次・二次の双方を含めた数）	8,943名
合格者数	2,193名
合格率	24.5％

出典：公益社団法人インテリア産業協会　「2022年度（第40回）インテリアコーディネーター資格試験の結果」

複数の資格を取得して営業力を高めよう

今回は営業職として持っておくべき資格について解説しましたが、資格は1つだけではなく、複数取得することをおすすめします。相性の良い資格を取得すれば、仕事の幅が広がるだけでなく、転職の際に求められる市場価値も向上します。将来的には独立・開業なども可能なので、キャリアを考えた資格取得を目指してみてください。

ただし注意点として、資格取得の試験は出題範囲が変わることもあります。情報収集を欠かさず、十分な準備を進めておくことが大切です。